• 4月18日の建築士定期講習日程の追加

    2024年4月18日(木)の建築士定期講習日程の追加をいたしました。

    3月27日(水)開催の建築士定期講習は残席わずかとなっております。お申込みご希望の方はお早目のお申込みをお願いいたします。

    https://www.doken-atec.jp/schedule

  • 3月12日の建築士定期講習締切について

    2024年3月12日(火)の建築士定期講習は2月19日(月)をもちまして締切とさせていただきました。お申込みいただきました皆様、ありがとうございました。受講票は2月下旬頃に発送いたしますので、ご確認をよろしくお願いいたします。

    その他の日程につきましては、下記リンクをご覧ください。

    https://www.doken-atec.jp/schedule

  • 2月22日の建築士定期講習締切について

    2024年2月22日(木)の建築士定期講習は2月2日(金)をもちまして締切とさせていただきました。お申込みいただきました皆様、ありがとうございました。受講票は2月上旬頃に発送いたしますので、ご確認をよろしくお願いいたします。

    3月以降の日程につきましては、下記リンクをご覧ください。

    https://www.doken-atec.jp/schedule

  • 2月9日の建築士定期講習締切と日程の追加

    2024年2月9日(金)の建築士定期講習は1月26日(金)をもちまして締切とさせていただきました。お申込みいただきました皆様、ありがとうございました。受講票は1月下旬に発送いたしますので、ご確認をよろしくお願いいたします。

    また2024年3月27日(水)の日程を追加いたしました。下記リンクで詳細のご確認とお早目のお申込みをお願いいたします。

    https://www.doken-atec.jp/schedule

  • 1月31日の建築士定期講習締切と日程の追加

    2024年1月31日(水)の建築士定期講習は1月16日(火)をもちまして締切とさせていただきました。お申込みいただきました皆様、ありがとうございました。受講票は1月中旬に発送いたしますので、ご確認をよろしくお願いいたします。

    また2024年3月12日(火)の日程を追加いたしました。下記リンクで詳細のご確認とお早目のお申込みをお願いいたします。

    https://www.doken-atec.jp/schedule

  • 1月10日の建築士定期講習締切と日程の追加

    2024年1月10日(水)の建築士定期講習は12月25日(月)をもちまして締切とさせていただきました。お申込みいただきました皆様、ありがとうございました。受講票は12月下旬頃に発送いたしますので、ご確認をよろしくお願いいたします。

    また2024年2月22日(木)の日程を追加いたしました。下記リンクで詳細のご確認とお早目のお申込みをお願いいたします。

    https://www.doken-atec.jp/schedule

  • インボイス制度に関する重要なお知らせ

     東京土建ATECでは「インボイス発行事業者」(適格請求書発行事業者)の登録は行っておりません。 つきまして、インボイス(適格請求書)の発行は行えませんのでご了承ください。

  • 12月22日の建築士定期講習締切について

    2023年12月22日(金)の建築士定期講習は12月11日(月)をもちまして締切とさせていただきました。お申込みいただきました皆様、ありがとうございました。受講票は12月中旬頃に発送いたしますので、ご確認をよろしくお願いいたします。

    1月以降の日程につきましては、下記リンクをご覧ください。

    https://www.doken-atec.jp/schedule

  • 12月6日の建築士定期講習締切について

    2023年12月6日(水)の建築士定期講習は11月22日(水)をもちまして締切とさせていただきました。お申込みいただきました皆様、ありがとうございました。受講票は11月下旬頃に発送いたしますので、ご確認をよろしくお願いいたします。

    12月以降の日程につきましては、下記リンクをご覧ください。

    https://www.doken-atec.jp/schedule

  • 建築基準法等の改正に伴う確認申請手続きの変更等に関する周知について

    2022(令和4年)6月に公布された「脱炭素社会の実現に資するための建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律等の一部を改正する法律(令和4年法律第69 号)」に基づき、建築確認対象の見直しや審査省略制度が縮小されます。

    また、原則として全ての建築物に対して省エネ基準への適合が義務付けられます。

    今般の改正により、建築確認の申請手続き等が変更されることを踏まえ、改正法施行後も確認申請手続き等が円滑に行われるよう、参考プランを用いて確認申請図書の作成方法等を解説する「改正建築基準法 2階建ての木造一戸建て住宅(軸組構法)等の確認申請・審査マニュアル(ダイジェスト版)」、「省エネ技術テキスト(概要版)」(以下「改正法関係マニュアル」という。)等を国土交通省が作成しております。

    改正法関係マニュアル等を用いて「建築基準法・建築物省エネ法設計等実務講習会」を全国で開催し建築士等に対し周知することとしていますが、建築確認申請等を担う建築士に対しさらに幅広く周知するため、東京土建ATECでは定期講習受講者に対する改正法関係マニュアルの配布等に協力をいたします。

    マニュアルは下記UELよりご確認ください。

    ①申請・審査マニュアル(ダイジェスト版) https://www.mlit.go.jp/common/001706820.pdf

    ②省エネ技術解説テキスト https://www.mlit.go.jp/common/001706820.pdf

    ※定期講習受講者への印刷物配布は12月下旬の講習より配布を予定しております。